教師の多忙化が世間で騒がれ始めてから、数年が経った今、
着実と働き方改革が進んではいるが、まだまだ変革の余地がある学校現場
「多忙化」と言われるけど、それは大人目線の話をしているだけであって、
学校の主役である子ども達からしたら、
教師の多忙化なんて、まったくもって知らんこっちゃという話だと思う
「忙しいから、十分な教育を与えることができない」
そんなことを言われたら、
子ども達のみならず、保護者そして社会が許さないはずである
だが、現状
忙しさが露呈しきってしまっている今、
わざわざそんな過酷な労働環境へ志望する者も年々減少していき、
教員人口は右肩下がりを続けている
故に、こどもたちへの十分な教育を与えられていないのだ
そんな現状があるなかでも、
教育に携わっていないものからしたら、
「何がそんな忙しいの？」状態だと思う
そこで、この1冊を紹介したい
「先生も大変なんです」
近年，広く問題になっている学校の多忙化．日々教師の長時間労働などの状況が報じられていますが，教師本人は「どう忙しいのか」「実際どう感じているのか」などの本音は言いにくいもの． そこで本書では実名・現役の公立学校教師が，今の学校の実情や，多くの先生たちの悩み・思いを，隠すことなく赤裸々に語ります．
もくじ
①教師の5人に3人が過労死ライン
驚きではないだろうか？
5人に3人です。
学年5クラスあったら、
3つのクラスの担任はいつ倒れてもおかしくない状況で
出勤しているのです
学生時代を思い返して、
自分の担任はどうだったのかな～？とか思い返してみてください
意外と疲れている様子を思い浮かべるのは難しいかもしれません
それも、教師としてプロ意識なのかわかりませんが、
倒れてしまっては本末転倒です
2018年に行われたある調査では、
OECD加盟国のうち、中学校教師の週単位の労働時間が最長なのは
我らが日本で週56時間。
一週間で40時間と設定されている意味は、
どこにいってしまったのかと不安になります。
そんなに働いて
「さすがに残業代はつくでしょ？」と思った方もいるかもしれません
この振りからしてお気づきかもしれませんが、
残業代は出ません。
出ませんというより、
もともとのお給料に給料の月額の4％が上乗せされているんです。
なので、いくら残業しようが、
そのたった4％の上乗せ分だけであって、
いわば、定額働かせ放題
携帯会社との契約なら、断然良いサービスなのですが、
これが教師の実態なんです
では、なんでそんなに働くことができるのか。
②ブラックとやりがいのはざま
それは、教師という仕事が
ブラックとやりがいのはざまに存在しているからである
というのも、教師という仕事の定時は
学校にもよるが概ね、
08時から16時30分となっている。
ここでみなさんの学校生活を思い返してみてほしい
・朝、学校は何時から入れただろうか？
・部活動は何時から始まって、何時までやっていただろうか？
そうなんです。
教師の勤務時間前に学校が開いていて、
教師の勤務時間後に部活動がある。
これが実態なんです。
みなさんの労働環境に置き換えてみてほしい。
例えば、飲食店で働かれている方。
営業時間前からお客さんがお店に入れる状態があり、
営業時間後にもお客さん対応をしなければならない。
シンプルに考えると、おかしな状況だが、
学校現場において、そして先生にとって、
授業時間以外での生徒との関わりはとても大事な時間。
生徒が朝早く来るなら、それに合わせて出勤するし、
定時後に部活があろうと、生徒の部活の様子を知ることは
とても大事な情報になる。
例えば、授業では見せない一面を部活動では見せる生徒もいるのだ。
そこのやりがいの部分がブラックに打ち勝つのかもしれない。
③時間外労働の概念は？
以上を読んでいただけると、
教師にとって時間外労働とはなんぞやと感じて頂けるかと思う。
他にも、校務分掌と言われる仕事があり、学年や全体での会議もあり、
保護者対応や生徒対応、
そしてなにより、授業準備などやることがいっぱいあるのだ。
そんな先生も、世の中の変化に合わせて
教育も変化させていかなければならない。
その為には、日々勉強をして授業をアップデートさせる必要がある。
これらの作業を、8時から16時半で終わらせることはできるだろうか？
できるはずがないのだ。
特に歴が浅い教員にとっては、あまりにも酷だと言わざるを得ない。
そんな現状は、Twitterの「教師のバトン」であらわになったことは
記憶に新しく、以前私も記事にしたので、
手持無沙汰なときにぜひ読んでいただきたい。
この社会の中で、もちろん先生だけが大変だなんて
そんな話ではないけれど、実態を知っておくことは
日本の未来やお子さんの将来を考えるうえで、
文部科学省はどんな教育の未来を描いているのか。
政治家は教育現場についてどう考えて、政策を実行するのか。
そんなことを考えるひとつの情報として必要なのではないかと思う。
